ベトナムはアジアの中でもまだまだインフラが整備されていなく、発展途上国の部類となります。郊外に行きたい場合はツアーに参加する必要がありますし、滞在中に何かトラブルや問題が起きた場合、助けてくれるのはやはり申し込んだ旅行会社となります。

そこで、今回はベトナム旅行者が知っておくべき「旅行会社を選ぶ上でのポイント」をご紹介します。

ガイドライセンスを保持しているかを確認

ベトナムでツアーガイドになるためには、最低2年勉強してガイドライセンスを取得する必要があります。また、ガイドライセンスは国家資格となるため、取得はより難しい位置付けです。各観光スポットには現地の公安警察が抜き打ちでガイドにライセンスのチェックをしています。

そこでライセンスがなかったり、有効期限が失効していると、大きなトラブルとなります。せっかくの観光ツアーも中止になってしまいます。旅行会社のウェブサイトで、ガイドは全員ライセンス保持の文言があるかを確認することは非常に重要です。

現地の支店の状況を確認

日本の大手旅行会社がベトナムに支店を持つようになったのは、実はここ数年の出来事。現在でもアジア旅行専門の、現地に根付く中小の旅行会社が日本人旅行者には支持されています。そこで確認してほしいのが下記となります。

①　どこに支店があり、どこの地域まで網羅しているのか

北部ハノイ、中部ダナン、南部ホーチミンがいわゆる"ベトナム三大都市"と呼ばれていて、最低でもここに支店を持っている旅行会社を探しましょう。また、それ以外にもツアーをアテンドする地域というのもあります。例えば日系のPHトラベルという旅行会社は、上記3都市に支店を持っているほか、中南部ニャチャン、離れ小島のフーコック島といった場所でもツアーを催行しています。

②　ガイドの人数

ガイドの人数は多くても少なすぎても注意が必要です。各都市に50人というびっくりするほどの人数ではあれば、それは外部のツアーガイドを雇っているということ。ベトナムではこれは普通ですが、ただ外部のツアーガイドというのはフリーランスなので、旅行会社側がしっかりと管理できていないのが現状。また、逆にあまりにも少ないようであれば、ゴールデンウィークやお盆、年末年始といったハイシーズンは、ガイドが出払っている可能性もあります。

③　日本語レベルの有無

日系旅行会社では、日本語ができるツアーガイドを雇用しているのが普通なので、この特徴自体に差はでません。しかし、日本語レベルはガイドによって極端に差があるのが現実。「日本語検定N２」や「ガイド歴５年以上のベテラン」といったキーワードを探しましょう。

日本人対応の有無

最後はこちら。旅行会社は現地に支店を持っていても、その支店に日本人が在籍しているかはまた別問題。一般的にハノイとホーチミンは日本人が在籍していて、ダナンやその他の地域は日本語ができるベトナム人スタッフが担当してくれるケースが多いようです。ただ、PHトラベルのように緊急連絡先で日本人担当が電話番号があれば、それはかなり良心的といえるでしょう。何かトラブルがあった場合、やはり最初に連絡したいのは日本人担当者ですよね。

渡航先が新興国であれば、旅行会社選びは最重要に

もし旅先が先進国であれば、現地でトラブルが発生しても自力で対応できることがほとんどです。しかし、ベトナムなど発展途上国においては、警察や事故などの厄介があったさい、自力で解決はまず不可能。そんなときは、現地に根付いている旅行会社が何よりも心強い味方となってくれます。